こんにちは！ばっさー(@Basa_228)と申します。
今回の記事は、私の作成した下記のマインドマップを用いて、経営分析について学んでいきます。
この記事では、投資をする際によく出てくる単語のうち、収益性と安全性を分析する数値について、簿記２級までの知識をもった私、ばっさーがざっくり解説していきます。
- ROAってなに？
- ROEってなに？
- 株式投資の際にみなくちゃいけないのって結局どこ？
こんな方の疑問にお答えします。
それではさっそく解説に移っていきましょう！
ROEとROAの違いとは？
結論から申し上げれば
ROの部分は共通で「Return of」となります。
ですので｢E｣と｢A｣の違いだけ考えればいいですね。
ROAもROEもどちらも共通しているのは「経営の効率」を図ることができます。
ROAは銀行から借り入れたお金で設備投資をして、その結果の利益はどれだけ効率的に稼げているのか。と大きく経営の手腕を図る数値と思ってください。
一方、ROEは株主が株を買ったお金でどれだけ効率的に利益を稼いでいるか。といったところを図ると思ってください。
株主としては、当然自分が投資したお金をうまく経営にいかして、株価や配当で還元できる企業に投資したいですよね。
一方、企業としても、一度株主資本が払い込まれてしまえば返済の義務も利息の支払いもないので、経営が安定します。
しかし、株主資本の払い込みだけで資金を調達することは、法律のしがらみや短期的な視点からはなかなか難しく、設備投資ができずビジネスチャンスを逃すことにもつながりかねません。
ですので、銀行からの借り入れや、借金をしてまで設備投資をするからには、ちゃんと稼げているか、といった部分をROAにて分析する、といったイメージです。
上記の一連の流れをつかめば、なんとなく理解が深まるのではないでしょうか。
それでは下記でより詳しく勉強していきましょう。
ROA（ 総資本利益率 ）
ROA ・・・ Return of Assets の略です。
先ほども説明しましたが、ROA（総資本利益率）とは企業のすべての資産を投じて、当期いくらの利益がでたかを示す指標となります。
ROA（総資本利益率） ＝（当期純利益／総資本）×100%
上記の式で求められます。
また、総資本には、銀行から借りたお金や、社債などの借金を含みます。
総資本 ＝ 株主資本 ＋ 負債
上記の式のイメージをしっかりもってください。
5%を切ると危険?10%あれば優良?
ROE（株主資本利益率）
ROE ・・・ Return of Equity の略です。
ROE（株主資本利益率）とは、株主が出資した資産を投じて、いくらの利益がでたかを示す指標になります。
ROE（株主資本利益率）＝（当期利益／株主資本）×100%
上記の式で求められます。
株主から見た収益性を表すほかに、経営の中心である取締役の評価基準にもなります。
海外の企業では、ROEが低いという理由で、株主総会において、取締役が解任の要求を受けることもあるそうです。。。
ちなみにですが、日本企業のROEの平均値は平均5%程度ですが、 アメリカ企業のROEの平均は主要500社でなんと20%にもあがるそうです！
アメリカは配当を出さない企業はカスだ！くらいな認識なので、企業も必死でROEを高めているんだとか・・・。
まあ、アメリカには株主優待のような制度はないので、株主への還元の仕方の違いが文化的に表れている部分もあると思いますね。
ROEの値が小さいのは2種類の理由が考えられます。
- 利益が減っている
- 配当が少ない？→ 内部留保（自己資本）が増えている
１の企業は、設備投資の結果なのか、外部的要因なのかを注意する必要がありますね。
２の企業は、内部留保が増えているため、設備投資等を有意義にさらなる成長で株価の上昇がみこまれますが、ただ単に経営者がケチな可能性もあります。笑
Amazonなんかは無配当で、株価で完全に株主に還元するスタイルをとっていますね。
配当性向を合わせて確認し、標準的な配当金かを確認してみましょう。
配当性向とは、利益をどれだけ配当に回しているかを示す指標で、下記の式で表します。
配当性向 =（当期の配当金の支払総額÷当期純利益）×100%
ちなみに配当性向は30~40%が一般的な数値になります。
配当性向に関してはまた別記事にて解説する予定です。
自社株買い
自社株買いとは市場に流通している自社の株式をその企業が買い上げることを指します。
通常は株式は証券取引所で売買されているので、誰が買っても株式の総数は減りませんが、企業が自ら購入し、消却という手段をとることで、株式の総数をコントロールすることができます。
過大な株式の発行により、未使用の株主資本が生まれると、
- ROEが下がる（分母が相対的に大きくなるため）
- 株価が下がる（需要と供給の関係 株式の供給過多）
以上の２点の問題が起こります。
自社株買いは、上記の問題を解決するため、配当と並ぶ株主還元といわれております。
その他、PER･PBRの改善、ストックオプションへの利用、M&A対策など、さまざまな効果があるのですが、ここでは、「ROEの改善」「株価上昇の材料」の２点を抑え、とりあえず株主にとってはいいことなんだ！とだけ把握しておきましょう。
PERやPBRについては別記事を書く予定です。
自己資本比率
自己資本比率とは、返済の必要のない資金でどれだけ資金調達しているか＝財務的安全性を示す指標になります。
自己資本比率 ＝（自己資本／総資本）×100%
上記の計算式で求められます。
日本企業の平均は30~40%程度となっております。
流動比率
流動比率とは、短期的な支払能力を示す指標です。
1年以内に支払うべきお金を、現金もしくは1年以内に現金化される資産でまかなえているか、を見る数字です。
流動比率 ＝（流動資産／流動負債）×100%
上記の計算式で求められます。
100%を切る→支払うべきものが払えず、銀行からの融資停止・不渡り等の危険
170%を超える→優良 最近は200%以上が優良なんて見方もあるようです。
当座比率
当座比率とは、流動資産から棚卸資産を控除（これを当座資産といいます）し、より現金に近い資産で短期的な支払能力を示す指標です。
当座比率 ＝（当座資産／流動負債）×100%
上記の計算式で求められます。
棚卸資産は確かに会計上は流動資産ですが、売れなければ現金になりませんね。
ほかの売掛金、受取手形と比べると、棚卸資産は本当に現金化されるかが不明確であるため、流動資産から控除して、当座資産で分析します。
100%を超えると良いとされています。
まとめ
いかがだったでしょうか。
ROAとROEという単語はよく聞くかと思いますが、どういった計算で求められて、何を表しているかを考えるきっかけにしていただければと思います。
改めて復習です。
- ROA ・・・ Return of Assets → 総資産に対する利益
- ROE ・・・ Return of Equity → 株主資本に対する利益
こうした経営分析ができると、株式投資のみならず、転職活動の際の企業分析にも使えますね。
もし、経営分析を学んでみて、株式投資を始めたい！と思った方は、下記の記事から口座開設をしてみてくださいね。
今回はここまで！
また次の記事でよろしくお願いします！
